もう売らない？家庭用ソーラーが「自家消費」主流へシフトする理由

最近、新築住宅の屋根にソーラーパネルが載っている光景を目にすることが増えてきました。
再生可能エネルギーの普及が進んでいる証拠ですが、それでもまだ普及率は高いとはいえません。

環境省の2021年度調査によると、家庭用ソーラーパネルの設置率は全国平均で6.3%。
地域によっては、東海・四国・九州などで10％を超える地域もありますが、都市部では依然として低めです。

近年、家庭用ソーラー発電は「売電で稼ぐ」から「自分で発電した電気を使う」時代へと変わりつつあります。
この記事では、家庭用ソーラー発電の現状と将来性、そして売電から自家消費・蓄電へのシフトの背景について解説します。

家庭用ソーラー発電の現状

かつては固定価格買取制度（FIT）により、高い価格で電力会社に売電できるのが太陽光発電の魅力でした。
しかし近年は売電価格が下落し、逆に電力会社から購入する電気代が上昇しています。

そのため、発電した電気を売らずに自宅で使う「自家消費」型へとシフトが進んでいます。

太陽光パネルの大量生産と技術の進歩により、設置費用は年々下がっています。
これにより導入のハードルは低くなりましたが、同時に売電価格も下がり「売って儲ける」時代は終わりつつあります。

発電した電気を昼間に使いきれない場合、従来は余剰分を売電していました。
しかし、近年は蓄電池を導入し、余剰電力をためて夜間に使用する家庭が増えています。

これにより、電力会社からの購入電力を減らすことができ、電気代の節約効果がアップします。
また、停電や災害時の非常用電源としても心強い存在です。

ソーラーパネルや蓄電池の中古市場も拡大中です。
中古設備を活用すれば初期費用をさらに抑えられるため、導入を後押しする要因になっています。

AIやIoTを活用し、発電・蓄電・消費を最適に制御する「スマートハウス」が実用化し始めています。
これにより、電気代のさらなる節約や効率的なエネルギー利用が可能になります。

国はZEHの普及を支援しており、補助金や優遇制度が整備されています。
これにより、新築住宅ではソーラー発電の導入がさらに加速すると見られます。

家庭用ソーラー発電は、「売る時代」から「ためて使う時代」へシフトしています。
初期費用の低下、技術革新、蓄電池や電気自動車との連携、国の支援制度により、今後も導入は進むでしょう。

一方で、パネルの大量廃棄に備えたリサイクル体制の整備が急務です。
これから導入を検討する家庭は、経済性だけでなく持続可能性の観点からも情報を集め、最適な選択をすることが求められます。

物価高騰のいまこそ、電気代を抑えられる自家消費型ソーラーのメリットが注目されています。
あなたは「売る」よりも「ためて使う」時代の波に乗りますか？

それではまた別の記事でお会いしましょう

世界食料デー（World Food Day）
- 1945年10月16日に国連食糧農業機関（FAO）が設立されたことにちなみ、1981年に国連が制定しました。
- 世界から飢餓や貧困をなくし、すべての人が食料を得られるよう、啓発と行動を促す日です。